やめる前に、
不満の中身を確かめる。

できます。民法では、工事が終わる前なら、注文した側はいつでも損害を賠償して契約を解除できると決められています（民法641条）。ただし、それまでにかかった費用などを払うのが原則なので、契約書の解約の条項を確かめてください。

このサービスでは、乗り換え・解約をすすめたり止めたりはしません。間取りや見積もりの気になるところを見つけて、「打ち合わせで直せることか」を考える材料にしてもらうためのものです。

診断に使うだけで、住宅会社に知らせることはありません。図面に名前や住所が書いてあるときは、隠してからアップしてください。

法律の判断はできません。消費生活センター（消費者ホットライン188）、住まいるダイヤル（住宅リフォーム・紛争処理支援センター）、弁護士に相談してください。

来ません。診断しただけで、住宅会社に知らせることはありません。プロへの相談は、自分で送ったときだけ届きます。電話番号は聞きません。

かかりません。診断も、提携先のプロへの相談も無料です。相談が無料なのは、提携している住宅会社から手数料をいただいて運営しているためです。手数料が建築費に上乗せされることはなく、相談してもその会社に決める必要はありません（運営の費用について）。

診断だけなら保存しません。プロに相談するとき・マイページへの保存を選んだときだけ、本人の同意のうえで保存します。図面に名前や住所が書いてあるときは、隠してからアップしてください。